消費税アップがとどめとなるか、全国のゲームセンター数が激減

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麻雀ゲーム

足成

各種ゲームやキャラクター商品を展開するナムコが13日、ゲームセンターの多賀城店、プラボ長野店など5店舗の閉店を発表した。いずれも3月中の閉店だ。

日本国内のゲームセンター市場規模は、2007年の7000億円をピークとして最近は5000億円程度に減少している。これに輪をかけて減少しているのが、ゲームセンターの店舗数で、1980年代には全国で2万店を超えていたが、2000年代には1万店となり、最近では5000店を下回っている。特に街中にある個人経営のゲームセンターが減っている。

原因は様々なものがあるが、主力だったビデオゲーム(アーケードゲーム)を遊ぶ人が減ったのが大きい。家庭用ゲーム機でも高性能なゲームが可能になり、高速なネットワークが整備されたことで、通信ゲームも十分に楽しめるようになった。わざわざゲームセンターに行き100円を投入しなくても、ほぼ同じレベルの満足感が得られる。

最近のゲームセンターに行くと、従来のビデオゲームは片隅に追いやられ、メダルゲーム、プリントシール機、プライズゲーム(UFOキャッチャーなど)が中央を占めている。ビデオゲームにしてもネットワーク対戦やカード機能を付加した大型のゲーム機が主流だ。個人経営の小規模店では、こうした大型ゲーム機を導入するのは、コストの回収面から考えても難しいだろう。

さらに推測ではあるが、経営者の高齢化もあるのではないだろうか。1970年代にオープンしたゲームセンターの経営者が、当時30代としても70歳超えだ。代替わりするほど利益が上がっていないのであれば、「終わりにするか」と考えても不思議ではない。仮に代替わりしていたとしても、2代目は40代だろうか。先行きを考えて、余力のある内に閉店するか、他業種への転換を考えそうだ。

ゲーム機メーカーの直営店や、ゲームセンター専業会社では、採算の悪い小規模店を閉鎖し、大規模店への移設を展開している。例えばバンダイナムコHDでは、2000年代に300店を超えていた国内店舗数を216店(2014年)まで減らした。同様にアドアーズでは83店(2009年)から64店(2014年)に、セガサミーHDでは322店(2009年)から203店(2014年)となっている。

各企業とも、店舗数が減った分、減収にはなっているものの、利益を確保しているところが多いため、効果的にスクラップアンドビルドが行われていると見て良いだろう。ただし市場の縮小傾向が止まったわけではなく、今後も難しい対応が続くのは間違いない。

そこに来て消費税のアップだ。ジュースやタバコの自動販売機では10円単位の値上げが行われるが、ゲームセンターのワンコイン(100円)ゲームでは、10円単位の値上げは機械の関係(多様な硬貨に対応できない、お釣りのスペースがない)などから不可能に近い。一部の施設では実験的にカード方式を導入したものの、成功したとは言えない状況だ。つまり値上げできない現状では、消費税アップ分だけ利益が減少することになる。

冒頭に書いたナムコの店舗閉鎖も、消費税アップが原因の1つではないだろうか。駄菓子屋を懐かしむように、ゲームセンターが懐かしくなる時代も遠くなさそうだ。

ナムコ「ゲームセンター」ページ
 

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