頻発するパチンコ企業の倒産、市場縮小に歯止めがかからず

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パチンコホール

flickr_Wally Gobetz

立て続けのメーカー倒産

今年に入って、マルホン(愛知県春日井市)に続き、奥村遊機(愛知県名古屋市)と、パチンコメーカーの倒産が続いたことで話題になっている。

どちらも1990年から2000年にかけて好調な業績だったものの、近年の新規機種にヒットが恵まれない業績不振により、経営が悪化していた。

パチンコホールも倒産

日刊遊技情報の報道によると、東京商工リサーチ調べで、2015年3月度におけるパチンコホール経営会社の倒産件数は30件、負債総額は約232億円とのこと。2014年度と比較して、件数は8件の増加、負債総額は約14億円の増加。

特に負債総額10億円以上の大型倒産が、2014年度の4件から2015年度は7件に増えたことが影響したそうだ。

主な企業では、日光商事(北海道、負債総額約31億円)、ナイン(山口県、同約10億円)、南西興業ハウジング(山梨県、同約21億円)、東進企画(埼玉県、同約10億円)などがある。

関連企業も倒産

パチンコメーカーやホールだけでなく、関連する企業にも倒産が相次いでいる。

2014年には、パチンコ店などの看板を製作していた大光(埼玉県)、中古遊戯機械の販売を手掛けていたガッチャ(東京都)、パチンコ情報のフリーペーパーを発行していた中九州ディーエフサービス(福岡県)などが倒産した。

いずれもパチンコ市場の盛況に寄りかかる形で成り立つ部分が多いだけに、市場の縮小は、こうした関連企業にとっても死活問題だ。

パチンコ市場は半減

警察庁や経済産業省などの資料によると、2000年前後に30兆円あったパチンコ市場は、近年では15兆円程度にまで半減。最盛期の1990年代は全国に約1万8000店あったパチンコホールも、直近は1万2000店にまで減少した。

これは遊技者が減少してるのが大きな原因で、公営ギャンブルやゲームセンターなども似たような状況にある。

パチンコ業界では一時期キャラクターものでテコ入れを図ったが、逆に版権などで制作費が上がった分、ヒットしないと大きく苦境に陥る結果にもつながった。

カジノ合法化と同時に、パチンコ税を目的として、グレー状態にある換金を合法化するとの見通しもあるが、仮に実施してもパチンコ市場の縮小に歯止めはかからないだろう。

駅前に名物だったパチンコホールも、遠くない将来に一掃される日が来そうだ。

【参考記事】
携帯電話税に続いてパチンコ税が議論に、市場縮小に拍車がかかるか(2014年6月22日)

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