従業員のTwitter炎上などのソーシャルメディア対策、実施できていない企業は7割越え

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従業員がいたずらでTwitterなどのソーシャルメディアに投稿した写真が炎上し、企業の評判が落ちて、場合によっては公式な謝罪をするケースもある。昨年はアルバイトが起こした騒ぎが多かったが、企業はソーシャルメディアの利用に対してどの程度対策を進めているのだろうか。

マイナビは2014年1月24日、「新入社員・内定者のソーシャルメディア利用対策状況調査」の結果を発表した。同調査に回答した企業の人事・採用担当者は、新入社員・内定者へのソーシャルメディア利用対策について、「非常に重要」(17.1%)、「重要」(51.9%)と回答した。約7割の企業がソーシャルメディアの利用について対策が重要だと考えていることが分かった。

一方で、自社での新入社員・内定者に対する研修については、「全く実施していない」(43.4%)、「ほとんど実施していない」(29.2%)と回答。必要性を感じながらも対策できていない企業がかなり多いようだ。

実施していない理由(複数回答可)としては、「ソーシャルメディアへの社内での理解度が低い」、「何を説明・教育すればよいか分からない」といった回答が多かった。

効果的な研修方法や対策があれば、必要とする企業も多いことが伺える。

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