学生の「学力」に課題を感じる学長、私大では93.7%

2014年01月21日 20時00分

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入学者の確保に学力を評価するための入試制度、海外の優秀な人材を確保するために秋入学に切り替えるべきかなど、日本の大学はさまざまな問題を抱えている。実際のところ、大学のトップである学長は、どのような問題意識を持っているのだろうか。リクルートマーケティングパートナーズは2014年1月7日、東京大学大学院教育学研究科の両角亜希子准教授と共同で実施した「入試制度に関する学長調査」の結果を明らかにした。

同調査によると、全国の大学学長の89.3%が、自校の学生には「学力」「意欲」「定員確保」のいずれかの面について課題があると回答。特に学力面に課題を感じている学長が多く、85.3%が「大きな課題」「ある程度の課題」であると答えている。ただし、国立大では42.4%が、公立大では38.5%が「あまり課題ではない」「全く課題ではない」との認識を示している。93.7%が「大きな課題」「ある程度の課題」と答えた私立大の学長にとっては、学力面の問題が悩みの種になっているようだ。

また、東京大学が秋入学を検討しているとの報道が一時期話題になったが、秋入学やクォーター制など、大学のカレンダーを通常の春入学から変更している大学は16.3%ということが分かった。「変更予定」(0.9%)「検討中」(18.7%)としている大学も合わせると35.9%を占めている。東大の秋入学が見送りとなったが、何らかの形で改革を検討している大学は多いようだ。

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