五輪開催で「大事なこと」「得られるもの」、日本と海外の意識の違いが浮き彫りに

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東京が名乗りを上げている2020年の五輪開催地が、9月7日にアルゼンチンのブエノスアイレスで発表される。しかし、日本と海外とで「五輪開催地にとって大事なこと」「五輪開催によって得られるもの」への意識に違いがあることが明らかになった。この意識のズレが、開催地決定に影響を与えている可能性がある。

 NTTコムオンライン・マーケティング・ソリューションは「gooリサーチ」にて、日本と近年オリンピックを開催したイギリス、オーストラリア、そしてもう1つの候補地のあるスペインでオリンピック開催についての比較調査を行った。その結果、過去の開催地では「五輪開催により実感した効果」の1位は「自国で開催することの誇り」(55.5%)という回答が目立った一方、開催地として立候補中の日本では「観光客の増加」(63.5%)、「国内消費の増加」(48.3%)と経済面への波及効果をより期待している状況で、ミスマッチが生まれている。

 この調査で特に海外との違いが顕著だったのが、「五輪開催地に選ばれた場合、アピールしたいもの」という質問。日本で1位の「美味しい食べ物」(22.0%)は、海外では重視されておらず、イギリス5.5%、オーストラリア2.8%、スペイン1.4%と3カ国とも選択肢中最下位の結果だった。一方、海外が五輪開催地に期待するものの1位は「人々の情熱と熱狂」(イギリス35.3%、オーストラリア30.7%、スペイン18.7%)。日本ではこの選択肢を選んだのは5.5%とここでも意識の違いが如実に表れている。

さらに株式会社リビジェンが実施した別の調査にて、東京オリンピックの招致が2020年であることを4割以上の日本国内の人々が知らないことが明らかとなっている。以上の調査結果から東京オリンピック招致開催について、人々の間でオリンピックそのものに対する関心があまり高まっていない状況が浮き彫りとなっている。

もし9月7日に東京が2020年のオリンピック開催地として選ばれるようなことになれば、もちろん経済効果や観光効果といった副次的な効果を期待することも重要だが、それにも増して、まずはオリンピックに対してより国内の支持率や認知度をもう一度上げていく必要があるのではないだろうか。

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