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3.11から6年…これだけは準備しておきたい「家庭での備え」6項目

fotolia

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いつ発生するか分からない「地震」にどう備えればいいのだろうか。

「首都直下地震」30年以内に70%の確率

東日本大震災から、2017年で6年目となる。

11年3月11日14時16分に三陸沖を震源としたマグニチュード9.0の地震が発生した。

「気象庁」HP

気象庁」HP

地震で発生した津波により被害は甚大に。

1万9533人が死亡、現在も2585人が行方不明となっている。

日本列島は海洋プレートと大陸プレートの境界に位置するため地震が多く、また四方を海に囲まれている上に長く複雑な海岸線で、津波による大きな被害が発生しやすい。

内閣府の資料によると、首都直下地震が30年以内に発生する確率は70パーセント。

駿河湾から静岡県内陸部を震源とする東海地震は「いつ起こってもおかしくない」と言われている。

これだけは準備しておきたい6項目

首相官邸は災害に対する家庭での備えとして、次の6つの対策を紹介している。

「これだけは準備しておこう!」と呼びかけている。

・家具の置き方の工夫

・食料・飲料などの備蓄

・非常用持ち出しバッグ」の準備

・家族同士、安否確認方法を決めておく

・避難場所や避難経路の確認

・もしもの時の情報収集

南海トラフ巨大地震には「1週間以上の備蓄」

「家具の置き方」は家具が転倒しないようにストッパーやポール、金具やワイヤーで固定。また、倒れた時に出入り口を塞がないように向きや配置を工夫する。

「首相官邸」HP

首相官邸」HP

「備蓄」は、防災のために特別な用意をするのではなく、普段の生活の中で利用する物を少し多めに備えておく。

飲料水や食料は3日分が目安だが、広範囲に被害が及ぶ可能性のある南海トラフ巨大地震では「1週間分以上」の備蓄が望ましいとも言われている。

「非常用持ち出しバッグ」は、いつでもすぐに持ち出せるように飲料水や食料、健康保険証や救急用品などを入れたバッグの準備。

「首相官邸」HP

首相官邸」HP

「家族同士の安否確認方法」は、災害伝言ダイヤル「171」や「災害用伝言版」など、日ごろから安否確認の方法や集合場所などを話し合っておく。

「首相官邸」HP

首相官邸」HP

いざ災害が起きたときにスムーズに避難できるように、住んでいる地域の防災マップやハザードマップを入手し、避難場所や避難経路を事前に確認しておくことも重要だ。

さらに、「もしもの時の情報収集」として、「首相官邸(災害・危機管理情報)」や「総務省消防庁」「自治体」等のSNSをあらかじめフォローしておくと、災害時に役立つという。

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